北見市の北見赤十字病院（吉田茂夫院長・680床）は、地域医療再生基金を活用し、札医大に特設講座「オホーツク医療環境研究講座」、院内には「オホーツク医療環境研究室」をそれぞれ設置した。同大の全学的サポートを得て、総合内科医を目指す後期研修医をはじめ、専門性の高い看護師やＰＴ、ＯＴを育成し、高度なチーム医療実践者を安定供給するシステム構築に取り組む。
　講座と研究室は「親子講座」（吉田院長）の関係で、北網オホーツク圏の地域医療再生へ、多職種の教育、研修、養成とともに管内へのスタッフ派遣も視野に、高度チーム医療推進による地域医療水準底上げを目指す。(出典：北海道医療新聞社)

 　札幌市北区の認知症グループホーム火災を受け、北海道は認知症ＧＨの防火安全対策先行事例をまとめた。消防用設備から地域住民との協力体制、独自の工夫まで、幅広い取り組みを収集。施設運営指導課は「参考にしながら、各事業所で対策を検討してほしい」と呼びかけている。先行事例は、道がまとめた認知症ＧＨ防火安全対策の一環で整理し道内15事業者・団体の取り組みを同課ホームページ（http://www.pref.hokkaido.lg.jp/hf/sus/）で紹介している。(出典：北海道医療新聞社「介護新聞」)

 　道保険医会（小谷俊一会長）は、明細書発行に関するアンケート調査を実施。医療機関の９割近くが「既に発行」、または「今後発行予定」としている一方、96％は「義務化を撤廃」や「発行の必要なし」と考えている、との結果をまとめた。
　明細書の発行は、今次診療報酬改定により原則、レセプトの電子請求を行っている医科診療所が今月、歯科診療所では23年５月から義務付けられた。(出典：北海道医療新聞社)

 　第22回北海道輸血シンポジウム（道日赤血液センターなど主催）が札幌市で開かれた。旭医大病院臨床検査・輸血部の紀野修一准教授は、本年度スタートした本道の輸血用血液製剤使用動向調査について、輸血患者の年齢や疾病を把握することで、的確に需要を予測し安定供給の確立を目指す取り組みと紹介した。(出典：北海道医療新聞社)

 　恵庭市の恵庭みどりのクリニック（西部正泰理事長、北川朋子院長・19床）は、診療所では珍しい64列ＣＴ、高気圧酸素装置を導入し、下肢動脈瘤検査や創傷の早期治療で実績を積み重ねるなど、先端医療に取り組んでいる。
　同クリニックは胃がん、大腸がん、肺がんなどの悪性腫瘍の手術をはじめ、腹部大動脈瘤に対するステントグラフト内挿術、閉塞性動脈硬化症へのカテーテル、バルーン動脈形成術などを実施、多くの実績を重ねている。(出典：北海道医療新聞社)

 　北大病態医科学分野と病院第３内科の研究グループは、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）に対する分子標的治療薬の感受性を、投与開始前に予測できる技術を確立した。世界で初めて蛍光タンパク質を白血病の臨床検査に応用。実用化すれば、耐性メカニズム（変異の有無）によらず最適な治療戦略を立てられ、個別化医療の実現が期待できるという。
　生きた細胞内で起こるイベントを色の変化で捉えるイメージング技術として、蛍光タンパク質とＦＲＥＴ（フェルスター共鳴エネルギー移動）の原理を用いたセンサー分子「Pickles」を開発した。(出典：北海道医療新聞社)

 　釧路市・釧路三慈会病院（西池彰理事長、西池淳院長・126床）の田中良医療技術部長（診療放射線技師）は、心筋核医学画像で肝臓や胆嚢を除去し、ゆがみのない鮮明な画像を得られる新しい画像処理プログラムを開発。希望する医療機関へ、無料でソフトの配布を始めた。
　心筋梗塞や狭心症に対する核医学検査の画像は、臓器が高集積しているため、再構成で心筋だけ抽出した際、画像にゆがみが生じやすく、医師の診断に支障が出る。再撮影が求められた患者は、時間的にも精神的にも負担が大きいため、４年前から画像処理技術の開発に着手していた。(出典：北海道医療新聞社)

 　札幌市中央区の時計台記念病院（西村昭男理事長、戸島雅彦院長・250床）は、消化器センターの児玉佳之医師が中心となり、病棟ごとにＮＳＴを配置する新たなシステムを導入。今次改定で新設された栄養サポートチーム加算取得など、ＮＳＴの効率的運用を進めている。
　児玉医師は、愛知県・藤田保健衛生大学で学んだＮＳＴシステムの「ＰＰＭ（Potluck Party Method）―3※」を同病院の実態にアレンジし取り入れた。3※はローマ数字(出典：北海道医療新聞社)